足場レンタル

足場材のレンタル・購入のそれぞれのメリット・デメリット!

足場は建築現場になくてはならない必須アイテム。だからこそ、レンタルしようか?購入しようか?と悩む方も多いのではないでしょうか。この記事では、「足場材をレンタルするメリット・デメリット」と「足場材を購入するメリット・デメリット」について解説していきます。この記事を読めば双方の良し悪しが比較でき、会社の現状に合った方を選択できるようになるでしょう。

足場材をレンタルするメリット

まずは足場材をレンタルするメリットについて見ていきましょう。足場材をレンタルするメリットは以下の5つです。

  • 初期費用が不要
  • 保管場所が不要
  • 管理費が不要
  • 現場ごとの足場コストが明確
  • 荷積み準備やトラックへの積み込み作業が不要

次から詳しく解説していきます。

初期費用が不要

足場材をレンタルすれば、足場購入にかかる初期費用が不要になります。

必要なときに、必要な分だけ借りればよいので、比較的安価に済みます。また、レンタル料を費用に計上すれば、減価償却費などの事務処理もいりません。

保管場所が不要

足場材をレンタルすれば、保管場所がなくても安心です。

必要なときに借りて、使い終わったらすぐ返却できるから、足場の保管場所に苦悩せず済みます。そのため、広大な敷地を所有していなくても、まったく問題ありません。

合わせて土地代や固定資産税の負担も軽減できるので、一石二鳥です。

管理費が不要

足場材をレンタルすれば、足場材を管理する費用もかかりません。

点検・メンテナンスを自社で賄う必要がなく、管理者を雇う必要もないので、その分費用を浮かせられます。

現場ごとの足場コストが明確 

足場材をレンタルすれば、現場ごとの足場コストが明確になります。

レンタル料の見積もりを取れば、事前にどれくらいの費用がかかり、どれくらいの収益が見込めるかが分かるため、現場の準備や段取りもスムーズに進むでしょう。

荷積み準備やトラックへの積み込み作業が不要

 足場材をレンタルすれば、荷積み準備やトラックへの積み込み作業も不要です。

レンタルなら、必要なときに、必要な分を運んでもらえるので、準備作業に人手を割く必要はありません。限られた人員の中で作業をしている会社なら、手間も負担も省けて安心です。

足場材をレンタルするデメリット

次に、足場材をレンタルするデメリットについて見ていきましょう。 足場材をレンタルするデメリットは以下の4つです。

  • レンタル業者によって利用料金に差がある
  • 修理代や破損金、延滞金がかかる
  • 繁忙期に在庫が確保できない
  • 状態が悪い場合がある

次から詳しく解説していきます。

レンタル業者によって利用料金に差がある 

足場材のレンタル料は、一定ではありません。レンタル業者によって利用料金にかなりの差があります。そのため、 初めてレンタル業者を利用する際は、慎重に会社選びをしなければなりません。

足場材のレンタル業者は全国に数多く存在しており、相場で貸し出しているところもあれば、相場を大幅に上回る金額で貸し出している業者もあります。ここで誤った選択をしてしまうと、足場材を購入するより高くつく場合もあるので注意しましょう。

時間がかかったとしても、数件の業者に相見積もりをしてから決定するとよいでしょう。

修理代や破損金、延滞金がかかる 

足場を過度に汚したり、破損したりした場合は、修理代や破損金が請求されます。

通常レンタル料金は、「基本料金+必要枚数+必要日数」で計算されることが多いですが、返却時に欠陥や破損が見つかった場合は、金額が加算されるシステムになっています。

そのため、建物の解体作業に足場を使用したい場合や、塗装等の作業がある場合には細心の注意を払って足場を使用しなければなりません。

また、返却期限までに工事が終わらなかった場合に延滞金が発生するところや、事前に保証金が必要なところもあるので、契約前によく確認しておきましょう。

繁忙期に在庫が確保できない

建設現場は同じような時期に忙しくなるので、事前に足場材を予約をしておかないと在庫が確保できない場合があります。特に大きな現場の場合は、早めに取り置きをしないと、足場材が確保できず、仕事が進まなくなってしまいます。

状態が悪い場合がある 

レンタル品はほとんどが中古のため、借りる部材の状態が統一されていません。もちろん通常は、レンタル会社で点検・メンテナンスが行われているのでどれをつかっても安全ですが、届いた足場材をチェックしたら傷みや不備があったというケースも少なくありません。

実際に届くまでどんなものがくるか分からないので注意が必要です。

足場材を購入するメリット

ここまでは足場材をレンタルするメリットとデメリットについて解説してきました。ここからは、足場材を購入する場合についてみていきましょう。まず足場材を購入するメリットは以下の4つです。

  • 自分の目で確認してから購入・使用できる
  • いつでも使える
  • 契約の手間が省ける
  • 使用期限に追われずに済む
  • 何度もレンタルする必要がない

足場材をレンタルするデメリットの裏返しになりますが、復習も兼ねてご覧ください。

自分の目で確認してから購入・使用できる

足場材を購入する場合、商品の状態を自分の目で確認してから購入できます。メンテナンスや点検作業なども自分たちの目で行えるため、他人が点検したものよりも安心して高所の作業が行えるでしょう。

いつでも使える

足場材を保有していれば、必要なときにいつでも使うことができます。繁忙期だろうと関係なく足場の準備ができるので、焦ったりイライラしたりせず、ストレスフリーです。

契約の手間が省ける

足場材を保有していれば、レンタル業者との契約の手間が省けます。

先にも述べたとおり、足場材のレンタル業者は全国に数多く存在します。しかも利用料金や足場材の保有数が異なっています。毎日現場作業で忙しい中、色々な業者に相談し、見積もりを取るのは大変なことです。その手間が省けるのは足場材を保有する強みと言えます。 

使用期限に追われずに済む

足場材を保有していれば、使用期限に追われずに済みます。使用期限があるとどうしても、急いで作業を行ってしまいがちです。悲しいことに、それが事故の原因になる場合もあります。

足場材を保有していれば、そのようなストレスがなく、安心安全に業務を進めていけるでしょう。

何度もレンタルする必要がない 

足場材を保有していれば、何度もレンタルを依頼する必要がないので、たび重なる手間と出費を抑えられます。

また、長期的に何回もレンタルするよりは、保有していた方が安く済む場合もあります。

足場材を購入するデメリット

最後に足場材を購入するデメリットについてもみていきましょう。足場材を購入するデメリットは以下の4つです。

  • 初期費用が必要
  • 保管場所が必要
  • 管理が必要
  • 減価償却費の事務処理、土地代や固定資産税がかかる

こちらに関しても、足場材をレンタルするメリットの裏返しになりますが、簡単に確認していきます。

初期費用が必要

足場材は決して安価な資材ではないため、購入となればある程度の初期費用が必要です。

また、現場によっては莫大な量の足場材が必要になり、その分かなりの額の出費をすることになります。新しく設立したばかりの会社や、資金が確保できない会社は無理に購入しない方が懸命でしょう。

保管場所が必要

足場材を購入する場合、それを保管する場所が必要です。

会社の敷地に収まれば問題ありませんが、そうでない場合は他で場所を借りなければなりません。そうなってしまっては、余計にコストがかさんでしまうので注意しましょう。

管理が必要

足場材を保有していたら、専門的な知識や技術のもと、点検・メンテナンスを常時行う必要があります。

足場材を置いておく場所の整理や管理も必要です。さらには、足場の状態や本数を常に把握し、使用する現場や日時・日数などのスケジュール管理も必要になります。

安全のため、仕方ないことではありますが、人件費も手間も必要になるでしょう。

また管理だけでなく、荷積み準備やトラックへの積み込み作業が必要になる点も認識しておきましょう。

減価償却費の事務処理、土地代や固定資産税がかかる

足場材を保有する場合、減価償却費の計上が必要なため、必要な事務処理をしなければなりません。

また土地代や固定資産税がかかってくるため、定期的なコストがかかることも把握しておいてください。

足場材をレンタルするか、購入するか、どちらがおすすめ?

足場材をレンタルするか、購入するか、結局どちらがよいのか知りたい!という方もいらっしゃるでしょう。しかし、答えはどちらとも言えません。

レンタルにせよ購入にせよ、どちらにも魅力的なメリットがあり、気を付けなければならないデメリットがあります。だからこそ、自分の会社にとってよりメリットになる方はどちらなのかを吟味する必要があります。会社の規模や土地柄によっても、損をする方、得をする方が違いますから、よく考えて決定してください。

まとめ

この記事では、「足場材をレンタルするメリット・デメリット」「足場材を購入するメリット・デメリット」について解説しました。

足場材をレンタルすれば、費用が抑えられ、場所の心配がいらない反面、業者選びに手間がかかります。足場材を購入すれば、使用期限に囚われず、自分たちの納得した足場材を使用できる反面、かなりの初期費用と土地が必要になります。

どちらにも魅力的なメリットがあり、どちらにも気を付けなければならないデメリットがあります。必ずしもどちらにすべきといった正解はなく、どちらが安いといった決まりもありません。したがって、いまの会社の規模や土地柄にはどちらの選択が合っているか、よく吟味したうえで最終決定してください。

後悔のない選択をし、皆様の会社がより発展していくことを願っています。